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すべては小さな木質軸受からはじまった
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対処すべき課題

当企業グループを取り巻く事業環境は、コロナ禍からの回復基調にはあるものの、依然として半導体不足をはじめとするサプライチェーンの混乱や、地政学リスクに起因するエネルギー価格・資源価格の高騰などが企業活動に影響を及ぼしており、当企業グループの経営においても同様に先行き不透明な状況が続いております。このような中でも、グループ一丸となって環境の変化を先取りし、柔軟かつ迅速に課題に対処してまいります。
また、企業の持続的成長には非財務資本のさらなる進化が重要であるとの認識のもと、「持続的成長に必要な重要課題(マテリアリティ)」を特定し、統合報告書にて開示しております。人的資本への取り組みとしては、人権尊重、ダイバーシティの推進、人材育成、適正な労働慣行や健康経営の推進などに積極的に取り組んでおり、こうした取り組みの結果、2023年3月には「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」の認定を得ました。
環境対応においては、気候変動などの地球環境問題というサステナビリティ課題についても取り組み強化を進めております。当企業グループは、2030年度までにCO₂総排出量を2013年度比46%削減という目標を2021年に定め、これに続いて2023年度からは当企業グループ全体で「2050年カーボン・ニュートラル」の実現を目標とし、環境に対する取り組みを推進しております(CO₂総排出量の対象はScope1及びScope2)。自社設備によるCO₂排出量削減の取り組みに加えて、環境負荷低減を実現する製品や技術を社会に提供するという本業での環境対応についても、軸受機器事業部門を中心に電気自動車や、再生可能エネルギー、水素エネルギー分野などに向けた取り組みを強化しています。当社の技術や製品が地球環境に貢献できる可能性は高いと考え、技術・製品開発を進めております。

これら課題に対処すべく、当企業グループでは2021年度を起点とする中期経営計画(2021年度~2023年度)をスタートさせており、計画で定めた成長目標の実現に向け、グループ全体で取り組んでまいります。