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SUSTAINABILITY

サステナビリティの考え方・マテリアリティ

国連サミットで採択された持続可能な開発目標(SDGs)の実現に向けて世界中で様々な取り組みが進んでいますが、企業にとっても、サステナビリティの実現は重要な経営課題となっています。
オイレスグループは、企業理念でうたう「技術で社会に貢献する」という精神のもと、サステナビリティ課題に積極的・能動的な対応を進め、それによってグループの新たな企業価値の創造と発展を実現することを目指しています。
「環境(Environment)」「社会(Society)」「企業統治(Governance)」に代表されるサステナビリティ課題の解決に貢献することを企業行動の主軸と位置付けて、様々な取り組みを推進しています。

サステナビリティ課題の実現に向けては、一人ひとりの従業員がサステナビリティを重要な価値観として捉える企業文化の醸成と、経営陣によるリーダーシップが大切です。当社では、代表取締役社長を議長として全取締役・全監査役が出席するサステナビリティ推進会議を年2回開催し、環境対応やダイバーシティ等のESGの取り組み方針や対応状況等、重要なサステナビリティ課題に関する事項について、経営層が協議をおこなっています。
また、サステナビリティ推進会議の下には、実働部門としてサステナビリティ担当役員を委員長とするサステナビリティ委員会を設置し、さらにサステナビリティ委員会の傘下には8つの推進部会を置き、各部会がサステナビリティ課題の解決に向けて取り組んでいます。

サステナビリティ重点項目

オイレスグループでは、サステナビリティ活動を推進するうえで、1.「ガバナンスの強化」 2.「消費者課題への対応」 3.「環境保全」 4.「人権の尊重と適正な労働慣行」 5.「公平・公正な取引」 6.「地域社会との共生」という6つの重点項目を定めています。経営理念や長期ビジョン、オイレスグループ企業行動憲章などに基づく、誠実かつ公正な事業活動を通じて、これらの重点課題の実践に取り組み、サステナビリティ課題に対する企業としての責任を果たしていきます。

持続的成長に向けた重要課題(マテリアリティ)

オイレスグループは、中期経営計画(2021年度~2023年度)の実現には、非財務資本のさらなる進化を土台とした企業としての持続的成長をはかることが重要であるとの認識のもと、中期経営計画策定と合わせて「持続的成長に必要な重要課題(マテリアリティ)」を特定しました。 これらマテリアリティへの取り組みの強化を通して、サステナビリティ課題の解決に貢献し、当社グループの持続的な成長(企業価値向上)を実現していきます。

持続的成長の観点で重要課題(マテリアリティ)見直しを実施

STEP1 対応すべき社会課題の抽出
ISO26000などの国際規格や主要ガイダンス、ESG外部評価、国際統合フレームワークなどを踏まえ、持続的な成長のために企業として期待される50項目以上の社会課題を抽出しました。

STEP2 社会やステークホルダーにおける重要度の分析(縦軸評価)
抽出した課題について、ESG評価機関の評価項目や取引先調査項目などを参考に、社会やステークホルダーにおける重要度を評価(縦軸評価)しました。

オイレスグループの経営における重要度の分析(横軸評価)
抽出した課題について、長期ビジョンに加え、新たな中期経営計画や各事業部門の計画推進の観点から、オイレスグループの経営における重要度を評価(横軸評価)しました。

重要課題(マテリアリティ)の特定
上記の縦軸・横軸評価によるマテリアリティ・マトリックスに基づき、経営陣で構成されるサステナビリティ推進会議において、オイレスグループの持続的成長に向けた重要課題(マテリアリティ)を特定しました。

持続的成長に向けた重要課題(マテリアリティ)

マテリアリティ 関連するSDGs 機会 リスク 主な施策
S社会
社会課題の解決に資する先進的な製品・技術の開発・提供
お客様のニーズを超える先進的な製品・技術の開発
  • 市場創造企業として競争力強化、企業価値向上の実現
  • お客様・社会・当社グループの「三方良し」の実現による持続的な企業価値向上の実現
  • イノベーション創出力が弱まることに伴う企業としての競争力低下
  • 研究・技術開発に関する重点的な経営資源(研究開発費・人材)の配賦を継続
  • 藤沢事業場再編(新工場棟建設)により技術・研究開発エリアの面積が大幅に拡充
  • EV対応や再生可能エネルギー分野等、気候変動問題解決に貢献する製品・技術開発の推進
モビリティ社会の進化への貢献
製品品質の向上
E環境
環境対応
地球温暖化防止
(気候変動問題への対応)
  • 気候変動問題の解決に貢献する製品・技術の提供に伴う企業価値の向上
  • 企業としての環境対応が評価されることによるステークホルダーからの信認獲得
  • 気候変動問題に対応する製品の開発・強化が進まない場合の収益機会の喪失
  • 自社CO₂排出量削減が不十分な場合、顧客や株主等からの信認を失う可能性
  • 未曽有の自然災害(特に風水害)の発生により、グループの生産活動に支障が発生
  • 2050年カーボンニュートラルに向けた環境目標(2030年度CO₂排出量を2013年度比△46%~国内)の実現に向けた取り組みの推進
    -藤沢事業場での本格的な太陽光発電の実施等
  • EV対応や再生可能エネルギー分野等、気候変動問題解決に貢献する製品・技術開発の推進
環境資源の持続可能な利用
S社会
人材施策
人材育成
  • 会社のビジョンに共感する優秀で多様な人材を確保することによる企業としての成長機会の確保
  • 従業員エンゲージメント改善で実現する企業価値向上
  • 生産年齢人口の減少や採用競争激化に伴う雇用継続への影響
  • 不適切な労働慣行への罰則・批判に伴う企業価値毀損
  • 多様な人材確保に向けた取り組みの推進
    -女性管理職目標だけでなく、新卒採用の女性採用比率目標により女性従業員比率の向上を図る
  • 従業員が会社とともに成長できる環境・風土を整備し、従業員エンゲージメントも向上
ダイバーシティ&インクルージョン
人権の尊重と適正な労働慣行
Gガバナンス
コーポレート・ガバナンス
東証市場構造改革を踏まえたガバナンスの強化
  • コーポレート・ガバナンス強化によるステークホルダーからの信認獲得
  • 適正なリスク管理や堅確なコンプライアンス体制構築に伴う安定した経営の実現
  • コーポレート・ガバナンス不全に伴う企業価値毀損
  • コンプライアンス不全に伴う不祥事案の発生
  • 取締役会の実効性強化
    -取締役会の多様性強化、独立社外取締役比率の向上(独立社外取締役比率:3分の1)
  • 取締役会実効性評価アンケートに基づく、取締役会等の運営の改善
堅確なコンプライアンス運営
リスク管理